葬儀の段取り
さまざまな葬儀の形式と役割分担
1喪主を決める
喪主は、葬儀や葬儀後の法要などを取り仕切る責任者となります。公的な届出や金銭管理なども担うことになるので、故人と最も縁の深い家族などが一般的です。中には喪主に当たる人が高齢または未成年、病気療養中であったり、家族がいない場合などもあるので、誰を喪主にするか、近親者で慎重に早急に決めなければなりません。夫婦どちらかが亡くなった場合は配偶者、高齢の場合は子ども（一般的には長男または長女）、子どもが亡くなった場合は父母のどちらか。幼い子どもが喪主の立場にある場合は、親族から後見人を付けることもあります。
2葬儀の様式
基本的には、故人が生前信仰していた宗教によって決めます。無宗教だったり、信仰していた宗教がわからない場合は、故人の生家の宗教、既婚女性なら夫の家の宗教によることが一般的です。故人が自らの葬儀についての要望を残している場合は、できるだけ遺志を尊重しましょう。葬儀の段取りにも関わるので、最初に形式を決めることが大切です。
3社葬・団体葬などの公葬
社会的地位や知名度の高い故人の葬儀は、社葬・団体葬などの公葬となる場合があります。遺族が喪主になることには変わりありませんが、会社・団体が主催者となり、その代表者や主な役職にいる人を、名誉職の葬儀委員長としてたてます。公葬は主催団体が運営し、費用も負担します。内容は個人の葬儀と違いはありませんが、香典は遺族が受け取ります。香典は遺族に対するものだからです。また社葬・お別れ会に先立って親族、近親者のみの密葬を行なう場合もあります。
4世話人をお願いする
| 最近は葬儀社に臨終後から法要までの一切を任せることが一般的。 喪主がそのすべてに目を配るには限界があります。 可能であれば喪家の事情を知る人、経験豊かで地域の習慣に詳しい人、勤務先の上司などに手伝っていただくと心強いです。 多忙な喪主にかわっての受付や会場での接待、送迎、台所の手配や、葬儀社やお寺の連絡など、重要かつ細々としたサポートをお願いします。 その場合も、香典や費用の管理だけは近親者が担い、世話人のまとめ役として経験のある人に代表者になっていただくと、葬儀全体が滞りなく進みます。 |
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［弔問］ 弔問のマナー①
●危篤の知らせを受けたら
一刻も早く伺い、息のあるうちに会って欲しいという気持ちに応えましょう。病院か自宅かを確認し、喪服ではなく、平服のままでかまいませんが装飾品をはずして足を運びます。対面の後は長居せず、すみやかに辞去します。
●臨終の知らせには
近親者はさっそく駆けつけお悔やみを述べて、お手伝いを申し出ます。友人・知人は枕飾り、または納棺後などの準備が整ったころ伺い、簡単にお悔やみを述べます。故人と特に親しい人は、早めに連絡係などの手伝いを申し出ると、喪家にとっても心強い支えとなります。弔問時は時間があれば喪服、時間のない時は地味な平服にします。喪家でも取り込んでいる最中なので、普通程度の付き合いをしている仲であれば、通夜、火葬、葬儀のスケジュールを確認してからの弔問でよいでしょう。
●事故死、変死の可能性がある時
急死の原因がわからない時は、訃報を聞いてすぐの訪問は控えましょう。事故死、自殺、子どもの死などの場合、喪家が大変動揺しています。遺族に問い合わせることは控えてしばらく状況を確認し、遺族からの連絡があった場合のみ弔問します。
●喪章は必要？
平服の弔問客で、喪章をつけている人もいるようですが、本来は遺族側の人がつけるものなので、一般参列者はつける必要はありません。
